商学科 三つのポリシー

卒業認定・学位授与の方針(ディプロマ・ポリシー)

ディプロマ・ポリシー

商学科では、現代社会における問題解決に向け、幅広い教養と商学に関する理論的かつ実践的な専門知識・技能を修得し、次のような能力を身につけた者に学位を授与します。

1)企業をはじめとする組織の活動に関する知識を体系的に理解するとともに、その知識体系の意味について、歴史・社会・自然と関連づけて理解し、さらに文化的多様性を理解できる能力を身につけている。

2)組織の中で活動する際に、他者の意見に耳を傾け理解するとともに、自分の意見や考えを的確に他者に伝えることができる。

3)企業をはじめとする組織の諸活動について、問題を発見し、その解決に必要な多様な情報を収集・分析することができる。さらに、数量的なデータを活用し、複眼的・論理的に思考することによって、説得力のある分析や解決策を提案できる。

4)他者とのコミュニケーションを高め、協調・協働するとともに、組織や地域においてリーダーシップを発揮し、高度な倫理観と責任感をもって、社会の発展のために積極的に行動できる。

5)組織・地域・社会のさまざまな課題を解決して貢献するとともに、生きがいに満ちた人生を送るために、生涯を通じて自律的に学び続けることができる。

6)修得した知識・技能等を総合的に活用し、さまざまな問題を発見したり課題を解決する創造的思考力を身につけている。

教育課程編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

カリキュラム・ポリシー

商学科では、ディプロマ・ポリシーに掲げる目標を達成するために、講義・演習・実習等の科目を、基本・発展・応用と段階的に配置し、体系的にカリキュラムを編成します。教育内容、教育方法、成績評価については以下のように定めます。

1.教育内容・方法

1)1年次の基礎演習で、大学での学修に必要なスキルを身につける。

2)1年次の基礎的な情報教育で、情報化社会における知識の適切な収集・分析能力を身につける。

3)1年次で各分野の入門科目を学ぶことで、専門科目での学修の円滑な進展をめざす。

4)2年次では専攻(商学専攻・経営学専攻)ごとに主専攻・副専攻科目を配置し、体系的に学修する。

5)商学専攻では、流通・金融・会計を主専攻、経営・情報を副専攻とし、組織間及び組織と個人間の取引に関する知識を深め、現代社会におけるさまざまな問題を解決する能力を身につける。

6)経営学専攻では、経営・情報・会計を主専攻、流通・金融を副専攻とし、企業をはじめとする組織に関する知識を深め、現代社会におけるさまざまな問題を解決する能力を身につける。

7)少人数の専門演習を2年次から始め、学生自ら積極的に情報を収集・分析し、報告・討論することで専門性を深める。

8)2年次に地域に直結した学びを促す、フィールドワーク、アクティブラーニング、PBL(課題解決型学習)を取り入れた科目を配置する。

9)4年次の専門演習では、大学での学修の集大成として卒業論文を作成し、思考力と表現力を身につける。

2.成績評価

学則で定めた時間の学修と60点以上の成績をもって所定の単位が与えられます。成績評価の方法は授業形態によって異なりますが、評価の基準は、①試験、②レポート、③授業への参加度、④発表(プレゼン・スピーチ等)などを数値化して(S,A,B,C,D)の評価をします。具体的な評価方法は、科目ごとにシラバスに明記します。

入学者受入れの方針(アドミッション・ポリシー)

アドミッション・ポリシー

商学科では、入学者受入れにあたって、以下に掲げる知識・技能や能力、目的意識・意欲・態度を備えた人を求めます。また、多様な学生を受け入れるために、学力試験、書類審査、小論文、面接等のさまざまな選抜方法を実施しています。

1)商学科における学修に必要な基礎的知識・技能を修得している。

2)組織や地域の課題を発見し、解決するために必要とされる基本的な思考力・判断力・表現力を修得している。

3)主体性をもって多様な人々と協調・協働して学ぼうとする意欲を有している。

4)流通・マーケティング分野、金融分野、組織のマネジメント分野、簿記・会計分野、情報分野に関心を有している。

5)商学の専門知識を修得し、地域や組織のリーダーとして、積極的に社会に貢献する意欲を有している。

(2020年3月16日制定)